私たちが陥っている混乱から抜け出すために必要なのは、今を説明し未来を指し示してくれる新しい物語だ、と作家のジョージ・モンビオは言います。心理学、神経科学、そして進化生物学における発見を引き合いにして、彼は、利他行動と協力行動という私たちの本質的な能力を中心とした新しい社会のビジョンを提供します。巻き込まれるような前向きさにあふれたこのトークを通じて、私たちみんなの未来の可能性についてあらためて考えてみましょう。 TED 今日は、アクティビスト仲間の鈴木なお（Greenz.jpとか）と定例ミーティングの日だった。 薪ストーブであたたまりながら、自然電力の電気料金が上がったこについて話していた。寒波と電気供給の仕組みの組み合わせで、急激により環境に負荷の低いエネルギー源（天然ガスとか）のコストが急上昇したみたい。幸い、近所で取れた薪で家を暖めているから、そこまで電気代が心配ではないことに気づいた。アパートじゃなければ、太陽温水器とソーラー発電でオフグリッドにしたい。パーマカルチャーと平和道場で実験しようと思っている。 近くの和菓子屋で買った苺大福を食べて、3月から始まる「生かしあうデザインカレッジ」の進捗をなおから聞いた。知らん間に先行案内が始まっていて、もう33人もの人が申し込んでいるらしい！３が並んでいい感じ！しかも、苺大福がめっちゃ美味しい！ 続いて、２週間に一回くらいのリズムで撮っている、YOUTUBEシリーズ「今日の道場」のトークセッションを録画した。今回のテーマは、道場を始めてから起きた思いがけぬハプニングや事件。笑あり、嘆きあり、最後は道場がいすみと日本を救う話に発展した！想像していたよりまじめでいい話しだった。お楽しみに。 で、ようやく本題！ 休憩中にお互い好きなアクティビスト／調査報道者 George Monbiot ジョージ・モンビオの話題になった。僕は彼の政治的コラムをThe Guardianで読んできたんだけど、なおは彼の動画にハマっているらしい。そこで、彼のTEDトーク「新しい政治の物語はすべてを変えられる」を見る流れになった。 ストーリーの重要さ 最近よく聞くテーマ。社会を変えるのなら、ストーリー。。。世の中の物語。。。僕たちの共有している世界観を変えることが必須であること。 すごく大事なことをシンプルに、英国風ユーモアで演出しているのがツボに入った。 Check it out!

最新のGreenz.jpの記事 みんなの質問に答えるシリーズをGreenzで始めたよ Check it out! ハロー、ソーヤー海だよ！ この連載『共生革命家日記』では、読者のみんなからの質問やメッセージを募集してるんだけど……気づいてたかな？ （ページの一番下のほうに「感想／お便りを送る」という場所があるよ） 質問やメッセージを送ってくれたみんな、どうもありがとう！ 今日はそのなかからひとつ、返事をするね。 海さん、いつもありがとうございます！ 海さんに聞きたい・一緒に考えてみたいことは、「政治家、例えば菅総理大臣はどんなニーズを持っているか」です。 自分の周りでは「経済を自分たちの手に取り戻そう」という声が聞こえてくるようになって、実際にそういう動きも見るようになったと思います。だけど政治については、日本は民主主義国家なのに、だいぶ自分たちの手から離れたものになってしまっている。もっと政治と共感して、ニーズでつながる方法はないでしょうか？ （S.D.） 質問どうもありがとう！ 経済を自分たちの手元に取り戻す流れに希望を感じながら、僕たちに影響する「政治」や「民主主義」が遠い存在になっていることへの気がかりを受け取ったよ。どうすれば、もっと政治を身近なものにして、平和な社会を実現することができるのだろうかって質問かな？  まず、「ニーズ」と「共感」という言葉があったので、そこから話してみようか。僕が取り組んでいるNVC（非暴力コミュニケーション）の文脈ではこの二つの言葉はものすごく重要なもので、かなり具体的な定義のもとで使われている。まず「ニーズ」は…… 1.ニーズはすべての人類に共通する：私たち全員には共通するニーズがあります。ただ、そのニーズを満たそうとする手段は違うかもしれません。対立は、ニーズではなく手段のレベルで起こります。 2.すべての行為はニーズを満たそうとする試みである：意識するしないにかかわらず、私たちのどんな行為の根底にも、ニーズを満たそうとする欲求があります。私たちが暴力や暴力以外の方法で、自分あるいは相手のニーズを阻止する行為に訴えるのは、ニーズを満たすためのより効果的な手段を見つけられないからです。 （http://nvc-japan.net/material/key_assumptions_and_intentions_of_nvc/より一部編集の上転載） 「共感」は、かなりシンプルに定義すると、感情やニーズに寄り添う行為のこと。 「政治家」のような立場の裏には、つねに人間がいるって僕は考える。だから菅総理大臣の場合は、「総理大臣」や「政治家」という役割を演じている人間としてみることを意識するようにしている。そして、たとえ自分は彼の言動に同意ができなくても、彼と共感することはできる（同意と共感は別もの）。自分や相手と共感する練習をしながら、自分の日々の実践として非暴力の意識を育むようにしている。 で、菅さんの場合はこんなニーズが考えられる。例えば、「自分の生活の安定」、「『（職場において）この立場を守らないと』みたいにサバイバルすること」、「自分にとって大切なことを守ること」、「自分が信じるこれからの日本社会や自民党への希望」、「『すごい人になりたい！』という願望」、「自分が属するグループ内の調和」……。 こういうニーズとつながるための僕のオススメは、自分の感情とニーズに寄り添うこと（＝自己共感）。そのために、まずは自分の感情を観察してみよう。「政治が離れたものになっている」という感覚の根底には、例えば「自分や周りの人が政治について考えたときに不安やもどかしさ（＝感情）がある」って僕は感じたけど、どうかな？　 つづきはGreenz.jpで！

なぜ、こんな非常事態中に市民が直面している危機と一見関係がなさそうな法案改正をしようとしたり規制緩和をおし進めようとするのか？ もしかしたらそれがこのような非常事態を引き起こしていたり、非常事態は今の政治や経済体制の重要な戦略なのかもしれない Shock Doctrine（ショックドクトリン）って聞いたことある？ 以前、【コロナウィルス】ショックドクトリン惨事便乗型資本主義 by 堤未果ででも扱ったテーマだけど、その思想の危なさを警告してきたのはジャーナリストのナオミ・クライン。 以下、wikipediaより 彼女は、ケインズ主義に反対して「真の変革は、危機状況によってのみ可能となる」と述べるなど徹底した市場原理主義を主張したシカゴ学派 (経済学) のミルトン・フリードマンを批判、こうした主張を「ショック・ドクトリン」と呼び、現代の最も危険な思想とみなしている。そして、近年の悪名高い人権侵害は、反民主主義的な体制による残虐行為と見るばかりでなく、民衆を震え上がらせて抵抗力を奪うために綿密に計画され、急進的な市場主義改革を強行するために利用されてきた側面に注目すべきと説く。 「ショック・ドクトリン」の最初の応用例は、1973年の軍事クーデターによるアウグスト・ピノチェト政権下のチリであるとする。シカゴ学派は投資家の利益を代弁、「大きな政府」や「福祉国家」をさかんに攻撃し、国家の役割は警察と契約強制のみであるべきで、他はすべて民営化し市場の決定に委ねよと説いていたが、そのような政策は有権者の大多数から拒絶され自国で推進することができず、独裁体制下のチリで実行に移されたと述べている。チリでは無実の一般市民の逮捕・拷問・処刑が相次ぐばかりでなく、「惨事便乗型資本主義」がはびこって、「小さな政府」主義が金科玉条となり、公共部門の民営化、福祉・医療・教育などの社会的支出の削減が断行され、多くの国民が窮地に追い込まれた。 以後、天安門事件（1989年）、ソ連崩壊（1991年）、アメリカ同時多発テロ事件（2001年）、イラク戦争（2003年）、スマトラ島沖地震 (2004年)による津波被害、ハリケーン・カトリーナ（2005年）といった、政変・戦争・災害などの危機的状態を挙げ、「惨事便乗型資本主義」（「惨事活用資本主義」、「災害資本主義」、「火事場泥棒資本主義」）はこれにつけこんで、人々がショック状態や茫然自失状態から自分を取り戻し社会・生活を復興させる前に、過激なまでの市場原理主義を導入し、経済改革や利益追求に猛進してきた、という[3][4]。 3月17日に公開された彼女のYOUTUBEがおすすめ YOUTUBEによる自動日本語字幕は（下のイメージを参考に）１。設定ボタンを押す（黄色い矢印）２。字幕ボタンを押す３。自動翻訳を選ぶ（黄色い輪）＊自動翻訳のクォリティーは分からない この映像はThe Interceptというジャーナリズム中心のNPOニュースサイトで公開されたもの。映像の下に書かれた文章を仲間の安納ケンさんに訳してもらった。 私は20年を費やして 災害の下で起こる変化を研究してきました 私は、一つのことを学びました。激変の瞬間には、それまでは考えられなかったことが突然現実になるということです。ここ数十年の間、その変化は主に最悪の方向に向かっていましたが、これは常にそうではありませんでしょうた。そして、将来もそうなる必要がありません。 このビデオは、いまだに展開されている新型コロナウィルスの危機が、何が可能かに対する感覚をどのように再構築しているかについてのものです。トランプ政権と世界中の他の政府は、無制限の企業救済と規制の撤回を推進するために多忙に危機を悪用しています。スティーブン・ムニューチン財務長官は、2010年のドッド・フランク法の一部として、前回の大規模な金融メルトダウン後に導入された金融規制の廃止に動いています。中国は、経済を刺激するために環境基準を緩和することを示唆していますが、それは危機がこれまでに生み出してきた大きな利益の一つである致命的な大気汚染の顕著な減少を払拭することになるでしょう。 しかし、これが全てではありません。米国でも、市や州レベルでの人々の組織化が、パンデミック中の立ち退きを保留するための重要な勝利を勝ち取ってます。アイルランドでは、自営業者を含め、突然仕事を失ったすべての労働者に6週間の緊急失業手当を支給することを発表しました。そして、米国大統領候補のジョー・バイデンが最近の討論会で、パンデミックはメディケア・フォー・オールとは何の関係もないと主張したにもかかわらず、多くのアメリカ人は、機能するセーフティネットの欠如が多くの面でウイルスに対する脆弱性を悪化させていることに突然気付きつつあります。 この危機は、以前の危機と同様に、現在の脆弱性に最も責任のある人々を含む、社会の中で最も裕福な利権者に多量の援助の提供するきっかけになる可能性があります。その一方で、ほとんどの労働者にはほとんど何も提供せず、小規模な家族の貯蓄を一掃し、小規模な企業を閉鎖しています。しかし、このビデオが示すように、多くの人がすでに反発しています。そして、その話はまだ書かれていません。 コロナショックの中で、僕たちの社会は大きく変わり始めている。その中でも、特に危険なのはショックドクトリンで進められている過激な市場原理主義。 このレンズ（観点）からニュースを見ると、だんだんといろんな問題のつながりが見えてくるはず。 その流れを必死に止めようとしている、市民、政治家、専門家、弁護士、ジャーナリスト、先住民などが立ち上がっている。中にはスキャンダルで潰されたり、逮捕されたり、殺された人もいる。僕は、彼らの勇気と使命感に感謝したい。彼らとともに、おかしいものには声をあげて、アクションをとって、命が大事にされる世界を共に創造していきたい。 僕たちの巨大な課題（チャンス）は、この思想やシステムを変える方法を探求して、実験しながら違う世界を育てること。意識と生き方とシステムの創造。一緒に取り組もう！ BE THE CHANGE YOU WISH TO SEE IN THE WORLD…